生活期を支える　社会的フレイル③　脳卒中

社会的フレイル、脳卒中、社会参加|2024.3.15|最終更新:2024.3.15|理学療法士が執筆・監修しています

この記事でわかること

社会性の低下は脳卒中発症リスクを高める。
脳卒中患者は社会性が低下している。
運動や社会的支援が社会性の改善に有効な可能性がある。

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序文

前回は、社会的フレイルの評価方法や介入例についてまとめました。今回は、脳卒中患者の社会的フレイルについてまとめます。脳卒中は、突然の発症により、患者の身体機能だけでなく、社会生活にも深刻な影響を与える疾患です。社会的関係の希薄化や孤立感、社会参加の減少など、社会的な側面での脆弱性は脳卒中患者のQOLの低下や再発リスクの増加につながる可能性があります。今回は脳卒中患者の社会的フレイルの特徴や原因、介入方法についてまとめていきます。

脳卒中と社会性

孤独や社会的孤立といった社会的関係性が脳卒中発症リスクに与える影響を調査したメタ解析では、社会的関係性が不足していると脳卒中発症リスクが32%増加することが報告されています[1]。

脳卒中患者の社会的認知機能障害について調査したメタ解析では、脳卒中患者では心の理論、社会的知覚、社会的行動が中程度～高度に低下していることが報告されています[2]。

脳卒中患者の社会的ネットワークについて調査したシステマティックレビューでは、脳卒中患者は親族以外の接触が減少し、社会的ネットワークが縮小しており、抑うつ、障害が重度、失語症が社会的ネットワークの減少と関連していたことが報告されています[3]。

勤労世代の成人における脳卒中の社会的影響を調査したシステマティックレビューでは、勤労世代の脳卒中患者の仕事復帰率は0~100%と調査によってバラつきがあり、その他の項目では家族関係への悪影響（5%～54%）、性生活の悪化（5%～76%）、経済的困難（24%～33%）、余暇活動の悪化（15~79%）が脳卒中によって影響を受けていたことが報告されています[4]。

失語症を有する勤労世代の脳卒中患者の社会参加について調査したシステマティックレビューでは、失語症を有する勤労世代脳卒中患者では家庭生活への参加の減少、社会的ネットワークの減少、友人関係の喪失、夫婦関係の質の低下が生じており、仕事復帰や教育に時間を費やす人はほとんどいなかったことが報告されています[5]。

発症から6か月以上経過した右半球脳卒中患者18人と健常者21人を対象に、感情認識と社会性との関連性を調査したところ、感情認識が障害されていることが社会活動の減少と関連していることが報告されています[6]。

脳卒中患者75人と健常者40人を対象に、感情制御能力と社会参加の関連性を調査したところ、感情制御に困難さを抱えていると急性期でも慢性期でも社会参加の制限と関連していたことが報告されています[7]。

脳卒中患者78人を対象に、社会参加に影響する因子を調査したところ、機能的自立度と抑うつ症状が社会参加の予測因子だったことが報告されています[8]。

地域在住脳卒中患者48人を対象に、社会参加の関連因子を調査したところ、失語症の有無に関わらず、社会的サポートが社会参加の予測因子だったことが報告されています[9]。

脳卒中患者60人を対象に、社会適合に関連する因子を調査したところ、社会サポートが脳卒中後の社会適合に影響を与えており、パートナーがいる人は社会的サポートのレベルが高く、参加制限のレベルが低かったことが報告されています[10]。

脳卒中患者248人を対象に、偏見と社会的疎外との関連を調査したところ、偏見は社会的疎外の増加と関連しており、両者の関係には社会的サポートが媒介していたことが報告されています[11]。

脳卒中患者136人を対象に、偏見と社会参加の関連性を調査したところ、偏見を感じている人は社会参加のレベルが低かったことが報告されています[12]。

脳卒中患者249人を対象に、社会的環境要因と歩数の関連性を調査したところ、社会的環境要因は1日の歩数と関連しており、社会的環境要因の中でも活動範囲の制限の減少と就労が歩数の増加と関連していたことが報告されています[13]。

脳卒中患者4046人を対象に、社会的孤立と機能障害との関連性を調査したところ、社会的孤立状態の人は機能障害リスクが高かったことが報告されています[14]。

以上をまとめますと、

社会的関係性の不足は脳卒中発症リスクを増加させる。
脳卒中患者は社会的認知機能の低下や社会的ネットワークの縮小、抑うつや失語症などの影響を受けている。
勤労世代の脳卒中患者は仕事復帰率にばらつきがあり、家族関係や経済的困難などの社会的影響を受けている。
社会的孤立は機能障害リスクの増加と関連しており、社会的サポートが脳卒中後の社会適合に重要な役割を果たしている。

脳卒中患者の社会面への介入

脳卒中患者の社会参加に運動ベースの介入が与える効果と調査したメタ解析では、短期的な効果は運動再学習プログラムが最も優れており、長期的には自宅での複合運動が最も効果的だったことが報告されています[15]。

脳卒中後の社会参加の向上に有効なリハビリテーションプログラムを調査したメタ解析では、運動介入が社会参加の改善に効果的だったことが報告されています[16]。

脳卒中患者の社会参加の向上に対する自己管理プログラムの有効性を調査したメタ解析では、自己管理プログラムは社会参加に対して通常ケアより優れているとは言えないことが報告されています[17]。

脳卒中患者544人を対象に、退院後3か月か12か月の社会面、心理面、身体面の関連性を調査したところ、コミュニティへの参加はその後の機能的自立や社会的支援と関連しており、ポジティブな感情は社会的支援と関連していたそうです[18]。

地域在住脳卒中患者30人を対象に、社会参加に影響を与える因子を調査したところ、モチベーションと環境が社会参加の頻度の予測因子だったことが報告されています[19]。

脳卒中患者62人を対象に、週2回×8週間の社会的支援プログラムの効果を調査したところ、プログラム実施群では脳卒中後うつの改善に有効だったことが報告されています[20]。

脳卒中患者22人を対象に、1日30分×週5回×4週間の地域歩行トレーニングプログラム（実際の地域環境で行う歩行トレーニング）の効果を調査したところ、対照群と比較して、社会参加と歩行機能が改善したことが報告されています[21]。

脳卒中患者193人を対象に、地域および個人に関する環境強化介入の効果を調査したところ、3か月後の非活動時間は7%減少し、身体的活動が7%、社会的な活動が6%増加したことが報告されています[22]。

脳卒中患者45人を対象に、毎週4セッション×9週間の上肢に対するロボット支援療法（RAT）の効果を調査したところ、社会参加、手指の器用さ、機能的作業中の上肢機能が改善したことが報告されています[23]。

脳卒中患者195人を対象に、全12回の脳卒中後の参加改善自己管理プログラム (IPASS：医療、感情、役割、参加管理に焦点を当てたプロセスを通じて、日常生活での参加をサポートするための問題解決、意思決定、リソース利用などのスキルを学ぶ)の効果を調査したところ、参加や健康関連の自己効力感が高くなったことが報告されています[24]。

脳卒中患者96人を対象に、社会的サポートが社会参加に与える効果を調査したところ、社会的サポートは経済的自立の向上に有効だったことが報告されています[25]。

脳卒中患者19人を対象に、社会面と身体活動レベルの関連因子を調査したところ、個人のアイデンティティ、活動の動機付け、地域社会への参加が身体活動レベルの増加と関連していたことが報告されています。

以上をまとめますと、

運動ベースの介入は脳卒中患者の社会参加に短期的には運動再学習プログラム、長期的には自宅での複合運動が効果的である。
リハビリテーションプログラムや社会的支援プログラムも社会参加の改善に有効である。
社会的サポートは脳卒中患者の経済的自立の向上に有効であり、モチベーションや地域社会への参加が社会参加の頻度や身体活動レベルの増加に有効な可能性がある。

おわりに

今回は脳卒中患者の社会的フレイルについてまとめました。脳卒中患者の社会的フレイルへの対応では、身体的なリハビリテーションだけでなく、患者の社会的な側面にも目を向けることが求められます。社会的なサポートを強化し、地域との連携を深めることで、患者の社会参加を促進し、孤立を防ぐことが可能です。また、患者や家族への教育や情報提供も重要です。脳卒中患者の社会的フレイルへの理解と対策は、患者のQOLの向上や再発予防につながります。患者が社会の一員として活躍し、充実した生活を送ることができるよう支援するためにも、社会的フレイルへの対応が必要です。